パンデミック5年目の真実

はじめに：公式発表の裏側にある「真実」を探る

新型コロナウイルスのパンデミックが始まってから、すでに5年が経過しました。この間、政府や専門家、メディアからは膨大な情報が発信され続けましたが、果たして私たちはその情報を本当に信じてよいのでしょうか。とりわけ日本で強く推奨されたmRNAワクチンについては、当初から効果や安全性に疑問の声が上がっていました。今後、再び新たなパンデミックが発生する可能性を見据え、当時の一連の出来事をあらためて振り返り、考えを整理しておきたい—その思いで記事にしました。

私の身近で起きた現実

この5年間、身の回りでは「世の中が変わってしまった」と感じる出来事が相次ぎました。接種後に体調不良や後遺症に苦しむ人、残念ながら亡くなってしまった人の話を身近で耳にする機会が増え、私は家族に「安全性が十分に確認されていない」と説得して接種を止めた経験があります。マスクをめぐる状況も同様で、地方では真夏の車内でも外そうとしない光景が見られ、病院に行った時に、受診ではなく必要書類を取りに行っただけなのに、入り口で厳しくマスク着用を求められたこともありました。また、スポーツ施設では、あるの場所にマスクを置き忘れ、取りに行こうと思い、その一瞬マスクをしていなかっただけで、館内に響く大声で注意を受けました。また、教育現場では生徒に「息苦しいなら外してもいいよ」と声をかけたところ、そのことをたまたま耳にした責任者の人から呼び出され、厳重注意を受けました。最近では今年の8月の模擬試験の試験監督をした際、受験者全員がマスクを着けたまま試験に臨む光景を目の当たりにし愕然としました。メディアの偏った情報が人々の認識や行動をどれほど動かしたのかを痛感しました。

mRNAワクチンの作用と副反応

日本人の約8割が接種したmRNAワクチンについて、その核心部分は今なおメディアに開示されていないのが実情です。動物実験では強い反応が確認される一方、それが現実世界での有効性に直結するとは限らず、過剰な炎症が多様な疾患を誘発しうる可能性も指摘されてきました。副反応の評価は実験系でも難しく、研究は継続中です。私自身、救急車のサイレンを以前より頻繁に耳にするようになった印象があり、2021年から始まった「例のお注射」との関連を疑わざるを得ません。政治家や厚労省、メディアがこの点に沈黙を続けてきた違和感は大きく、2024年には林千勝氏ら多くの専門家や市民が声を上げ、反対デモが各地で広がりました。家族や周囲を守ろうと懐疑的立場から情報を発信しても、テレビを信じる人が多い現実の中で、むしろ非難されるというねじれも長く続いたのです。

ワクチン摂取と超過死亡の相関関係

この図は、ワクチン接種と超過死亡の相関がわかる図です。

出典元：「マスコミが触れない現代社会８つの嘘」雑誌”ルネッサンス特別編集” P36

超過死亡とは、平年の死亡者数を基準に、その増減を把握するための重要な指標です。
2020年春までは死亡数が平均値の周辺で推移していましたが、2021年春以降は平均を上回る状態が続くようになりました。ちょうどこの時期に、新型コロナワクチンの接種が始まったのです。

初回・2回目の接種が急速に進んだ時期には、超過死亡に小さな山が現れました。その後、3回目のブースター接種が始まると、さらに大きな山が形成されます。続く4回目・5回目の接種期にも、同じように増加の波が重なるように観察されています。

もちろん、相関関係がそのまま因果関係を意味するとは限りません。しかし、接種のたびに超過死亡の増加が繰り返し現れていることは、単なる偶然とは片付けられないのではないでしょうか。少なくとも「無視できない傾向」が続いていることは確かだといえます。

日本の超過死亡の推移をまとめたグラフを表示したグラフが下記の通りです。2018.4〜2025.5までのデータを抽出して表示したところ、例の接種がスタートした2021年から2023年にかけて大幅に予測死亡数値を上回る超過死亡数の”プラス+ ”表示が顕著に増えていることがわかります。

出典元website: https://exdeaths-japan.org/graph/weekly

接種規模の現実と向き合う

NHKが2023年12月21日まで公開していた「世界のワクチン接種状況」によれば、日本の接種回数は100人あたり309.59回に達していました。単純に計算すれば、一人あたり3回以上接種したことになります。

これは世界的に見ても際立った接種規模であり、まさに「突出した国」といえるでしょう。では、その結果として本当に効果があったのか――ここに向き合う必要があります。大量接種という事実と、その効果をどう捉えるか。この両面を冷静に見つめ、私たち一人ひとりが自分の頭で判断することが、今後の意思決定の基盤になるのです。

報道の沈黙と言論統制

政府はインターネット上の誤情報・偽情報への介入を計画し、WHOの「パンデミック条約」にも対策条項が含まれました。国内では、動画プラットフォームでワクチンに不利とみなされる情報が削除され、「コロナワクチン」を「注射」「流行り病」と言い換える風潮も広がりました。河野太郎氏（当時のワクチン担当大臣）が危険性を訴える専門家を「陰謀論」と断じ、批判的番組まで制作された経緯は、賛否を超えて検証が必要です。議論の幅が狭まれば狭まるほど、誤りの修正は遅れます。

「陰謀論」から「証明された事実」への変化

ロバート・F・ケネディ・ジュニアは著書『パンデミック13のひみつ』のP103ーP118で、当初は陰謀論とされた主張がのちに支持を得た事例を列挙しています。マスク義務化の効果や安全性、ソーシャルディスタンスの根拠、学校閉鎖やロックダウンの妥当性、子どもへの接種の費用対効果、PCRの運用の問題、自然免疫の優位、起源論争、さらにはmRNAが人の遺伝情報に与えうる影響など、再検討が進む論点は少なくありません。私の暮らす地方都市でもマスクの長期化による身体・心理・発達面の悪影響が懸念されています。欧州の調査結果やCDC（アメリカ疾病予防センター）の姿勢の変化が示唆するように、私たちは「何が本当に有益か」を改めて吟味すべき段階に来ています。大阪市立大学の井上正康名誉教授は著書『コロナワクチン解毒17の方法』で、自然免疫という土台を栄養と生活習慣の改善で支える重要性を強調されています。

情報リテラシーと自己決定

京都大学の本庶佑教授が「権威ある論文でも数年後に否定されることがある」と語るように、情報はつねに暫定的です。だからこそ、私たちは多様な情報源を当たり、批判的に読み解き、最終判断を自分で引き受ける姿勢が不可欠です。ひらやまのクリニック院長で日本内科学会認定内科医の森田洋之医師が警鐘を鳴らす「与えられる情報だけを受け取る」状態から脱し、自律的な選択を積み重ねる必要にせまられています。政策面では、米国がmRNAワクチンの支援や研究を見直す一方、日本は、約810億円をGAVIへ拠出すると表明しており、両国の姿勢の差は医療政策や国際連携に影響を与える可能性があります。こうした方針の是非を、私たち自身の判断軸で見極めることが求められます。

まとめ：次の危機に備えて

この5年間の経験は、私たちに大きな教訓を残しました。客観的なデータと歴史を手がかりに真実を見極め、権威やメディアに依存しすぎず、自分で考え、自分で決めること。何が起き、何を学んだのかを一人ひとりが振り返り、次に何が仕掛けられても、冷静に対処できる準備を進めること。とりわけ、メディア情報をどう捉えるかという「情報リテラシー」の有無は、家族や周囲の人生を左右しかねません。子や孫の世代が誇りを持てる日本を築くために、いまこそ私たち自身が目を覚まし、主体的に歩み出す時だと強く感じています。