メディアに騙されない！現代人必須の情報リテラシー術

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なぜ今、メディアを疑う必要があるのか？

私は長年、テレビや新聞を疑うことなく信じていました。しかし2020年のアメリカ大統領選挙報道で、その認識は大きく揺らぎました。ネットと新聞・テレビの内容がまったく正反対だったからです。

さらに衝撃的だったのは、2022年7月8日の安倍元首相の事件です。翌日の全国紙5紙（読売・朝日・産経・毎日・日経）が、一面トップでそろって「安倍元首相、打たれ死亡」と同じ見出しを掲げました。海外メディアが “assassination（暗殺）” と報じる中、日本だけが統一された表現を用いていたのです。この出来事は、日本のメディアに潜む深刻な問題を認識するきっかけになりました。

参考引用元：ORICON NEWSの報道画像
https://www.oricon.co.jp/news/2241708/photo/2/

日本メディアが抱える3つの構造的問題

日本のメディアには、大きく分けて3つの構造的な問題があります。

第１に、報道の自由度ランキング70位という現実です。2024年の「報道の自由度ランキング」で日本は70位にまで低下しました。その背景には、政府や企業からの日常的な圧力、記者クラブ制度による排他的な情報アクセス、そして厳しい自主規制といった要因が存在しています。

Renessance Vo.18「報道の不自由」P71より
出所：2024WorldPressFreedomIndex

第２に、戦後から続く情報統制の影響です。GHQ占領期に発令された「プレスコード」の名残は、現在も色濃く残っています。そこでは、連合国軍への批判禁止、占領軍犯罪に関する報道の統制、さらには原爆被害の詳細報道の制限といった規制が行われました。この仕組みが「閉ざされた言語空間」を生み出し、戦後日本の言論環境を大きく縛り続けているのです。

『プレスコード』禁止項目30 (「反日メディアの正体」p25-26より抜粋）

SCAP（連合国軍最高司令官もしくは総司令官）に対する批判
極東国際軍事裁判批判
GHQが日本国憲法を起草したことの言及と成立までの役割への批判
検閲制度への言及
アメリカ合衆国への批判
ロシア（ソ連）への批判
英国への批判
朝鮮人への批判
中国人の批判
その他の連合国への批判
連合国一般への批判（国を特定しなくとも）
満州における日本人取り扱いについての批判
連合国の戦前の政策に対する批判
第二次世界大戦への言及
冷戦に関する言及
戦争擁護の宣伝
神国日本の宣伝
軍国主義の宣伝
ナショナリズムの宣伝
大東亜共栄圏の宣伝
その他の宣伝
戦争犯罪人の正当化および弁護
占領軍兵士と日本女性との交渉
闇市の描写
占領軍軍隊に対する批判
飢餓の惨苦
朝鮮人や中国人労働者の帰郷
虚偽の報道
GHQまたは地方軍政部に対する不適切な言及
解禁されていない戦道の公表

第３に、クロス・オーナーシップの弊害です。新聞社と放送局が同一資本系列にあることで、言論の多様性が失われ、「報道しない自由」が横行し、スポンサーへの忖度が常態化するという問題が深刻化しています。

現代メディアの「腐敗」具体例

電通の巨大な影響力

広告業界の巨人・電通は、広告費配分の権力でメディアに影響を与えています。
東京五輪の汚職事件では、電通が大会運営を独占し「中抜き」を繰り返していたことが明るみに出ました。元専務ら約20人が逮捕されましたが、電通株はほとんど下がらず、スポンサー企業も離れませんでした。

また、テレビ朝日の玉川徹氏が国葬弔辞に電通の関与を指摘した際、即座に発言撤回・謝罪、異例の謹慎処分、さらには社長同士の謝罪にまで発展しました。

コロナ禍での情報統制

2022～2023年、超過死亡数が急増しましたが、ワクチン接種との関連を検証する議論は封じられました。厚労省はYouTuberやインフルエンサーに高額報酬を支払い、接種推進だけを広報。河野太郎氏は「アメリカで2億回打って亡くなった人はゼロ」と根拠のない発言を行い、副反応も軽視しました。

経済報道の偏向

日経新聞は長期デフレの一因を担っています。財務省の緊縮路線や消費税増税を支持し続け、景気回復を妨げました。プライマリーバランス黒字化に固執する論調は、需要を抑制しデフレをさらに悪化させています。

メディアに騙されないための5つの対策

メディアに騙されないためには、日頃から意識しておくべき5つの対策があります。

まず第１に、情報源を多角化することです。国内メディアだけに頼らず、海外メディアあるいは、海外情報を紹介してくれているサイト、の両方を比較すことで、よりバランスの取れた視点を得ることができます。

次に、「タダ」の情報を疑うことです。民放テレビはスポンサーの広告収入に依存しており、新聞も収入の半分以上を広告費に頼っています。スポンサーに不利な情報は報じられにくい、という構造を理解する必要があります。

３つ目は、5W1Hで検証する習慣を持つことです。事実と意見を切り分け、数字やデータの根拠を確認することで、情報の信頼性を見極められます。

４つ目は、情報のタイミングを読むことです。「なぜ今この情報が流されるのか」「誰が利益を得るのか」という視点で分析すると、意図や裏側が見えてきます。

最後に、自分の頭で考えることが大切です。違和感を覚えたら必ず調べ、複数のソースで裏を取る。こうした行動の積み重ねが、情報リテラシーを高め、メディアに騙されない力へとつながっていきます。

まとめ：情報リテラシーは現代の必須スキル

最近、周囲の人と話していると、ネットや海外情報を取らない人と、習慣的に情報を集める人とでは明らかな差を感じます。この5年間で世の中の異常さに気づいた人は、正しく情報を得ている人です。情報リテラシーを高めるには、「何かおかしい」と思ったら自分で調べる行動が重要です。

一方、「メディアは正しい」と思い込み、調べない人は情報弱者になります。今の大手メディアは腐敗し、その情報に頼れば理解力も落ちます。アメリカ大統領選やコロナ、ウクライナ戦争などを見ても、違和感を持てば受け身から能動的な情報姿勢に変わります。これが騙されない第一歩です。
私は、日本が情報の鎖国状態にあり、そのために国力が低下していると日々感じています。この記事をきっかけに、正しい情報の読み解き方を知り、多くの人が救われる一助となれば幸いです。