本当の「エコ」を考える：地球温暖化・SDGs・再エネの知られざる現実

はじめに：なぜこの記事を書くのか？

異常気象のニュースが流れるたびに、「地球温暖化対策」や「SDGs」の重要性が強調されます。しかし、その前提となる「CO₂が地球を温暖化させている」という話は、本当に正しいのでしょうか。

2025年9月23日、トランプ大統領は国連総会で次のように発言しました。
「もはや地球温暖化はなく、国連などが作った予測はしばしば間違っていた。もしグリーンエネルギー政策から抜け出せなければ、あなた方の国は失敗するだろう」

この発言の真意は？「エコ」をめぐる議論の実態を検証してみたいと思います。

地球温暖化はいつから始まったのか？

1970年代は「氷河期が来る」と騒がれた

1970年代、日本や欧米では「地球寒冷化」が大問題でした。「小氷河期で食糧危機になる」と専門家が警告していたのです。しかし1988年、NASAのジェームズ・ハンセン氏が米議会で「CO₂による温暖化は99％確実」と証言し、同年にIPCC（Intergovernmental Panel on Climate Change、気候変動に関する政府間パネル）が設立されると、世論は一気に「温暖化」へと転じました。

国連と研究者の「新しい仕事」

冷戦終結で存在意義を失いかけた国連は、CO₂問題を新たな役割としました。先進国が資金を拠出し、途上国へ支援する仕組みは「富の移転システム」とも言えます。研究者や環境官庁も温暖化を「新しい仕事」として推進し、京都議定書・パリ協定へとつながりました。日本だけでも実質年間約5兆円が温暖化対策に費やされています。

消えた「環境問題」

かつて大騒ぎされた酸性雨やダイオキシン、環境ホルモンは、今ではほとんど話題に上りません。これらは一時的な“仕事作り”だったのかもしれません。しかし温暖化は巨額の利権が絡むため、いまだに強い力を持ち続けています。

データで見る地球温暖化の実態

実際の気温上昇は本当に危機的か？

地球の気温は確かに上昇していますが、その幅は想像以上に小さいものです。
キヤノングローバル戦略研究所の杉山大志氏によると、過去100年間で約0.7℃の上昇が観測されています。数字だけを見ると「温暖化が進んでいる」と思われがちですが、これを30年単位に直すと、わずか0.2℃程度の変化にすぎません。

0.2℃という差を、私たちが実際の生活の中で体感できるでしょうか？たとえば30年前と現在の夏や冬を比べて「明らかに0.2℃違う」と断言できる人はほとんどいないはずです。つまり「温暖化は確かに起きているが、その変化はごく微細なもの」というのが実態なのです。

ヒートアイランド現象という見落とされがちな要因

地球温暖化のデータの多くは「都市部」で観測されたものです。都市ではアスファルトや建物が熱をため込み、車やエアコンの排熱が加わるため、気温が周囲より高くなります。これをヒートアイランド現象と呼びます。

東京では、こうした人為的な熱の影響だけで最大10℃規模の昇温効果があるとされます。さらに観測点を数百メートル移すだけで気温が1℃以上変わることもあります。実際に、気象庁が観測点を大手町から北の丸公園に移したとき、平均気温は約1.4℃低下しました。

ここで注目すべきは、この1.4℃という数字です。IPCCが示す「地球全体の平均気温が100年かけて上昇した幅」が、だいたい0.6～1℃程度とされているからです。つまり、観測点を変えただけの気温差が、地球規模で1世紀かけて積み上がったとされる温度上昇と同等かそれ以上になるのです。

この事実は、「温暖化の幅」が観測場所や都市化の影響によって大きく左右されることを示しています。言い換えれば、観測方法を工夫しなければ、「地球全体の変化」と「都市特有の上昇」を混同してしまう危険があるのです。

CO₂と気温の相関関係に潜む矛盾

「CO₂が増えると気温が上がる」とはよく言われますが、歴史的なデータを見直すと必ずしもそうとは言えません。下記、グラフを参照ください。
第二次世界大戦後の30年間、世界は大量の石炭や石油を消費し、CO₂を大気中に放出していました。しかし当時の地球はむしろ寒冷化傾向にあり、「氷河期が来る」と騒がれていたのです。

さらに南極の氷床コア（巨大な氷の塊（氷床）や氷河を、専用のドリルで掘削して採取した円柱状の氷のサンプル）の調査では、「現在よりCO₂濃度が低い時代に、今より高い気温が観測されていた」ことが明らかになっています。この事実は、「CO₂＝温暖化」という単純な図式に大きな疑問を投げかけます。

メディア報道とのギャップ

「温暖化でシロクマが絶滅寸前」「サンゴ礁の島々が沈んでいる」といった映像は、多くの人の心を揺さぶります。しかし実際のデータは逆で、シロクマの個体数はむしろ増加しています。下記左側グラフ参照（雑誌ルネッサンスVol.9.P20より抜粋)。
また、オーストラリア東海岸にあるサンゴ礁「グレートバリアリーフ」で珊瑚が消滅していると話題になったことがあります。しかし、実際には、サンゴ被覆（調査対象となる海域の海底内で、サンゴが被っている比率)は、明らかに増加傾向にあります。下記右側グラフ参照（「気候変動問題のホントとウソ」杉山大志著、P45より抜粋）

つまり「温暖化危機」のイメージの多くは、科学的事実よりもメディア演出に支えられていると言えるのです。

SDGsの本当の正体

理想と現実の乖離

SDGs（持続可能な開発目標）は、人類共通の課題を解決する理想的な枠組みとして登場しました。環境保護、貧困削減、教育の普及といった目標は耳ざわりがよく、多くの人々が「良いことに違いない」と受け止めてしまいます。

しかし実際には、SDGsは17の目標と169のターゲットを「唯一の正解」として押し付ける側面があります。私が時々行く図書館にも、SDGs関連の本が目立つ場所に平積みにされて、いかにも「環境を考えない人は時代遅れだ」とのアピールをしている様子が感じられます。文化や価値観の多様性を軽視し、世界を一つの基準で統一しようとする姿勢は「宗教的教義」に近いものがあります。

歴史や伝統を軽視する危険性

各国が長い歴史の中で育んできた文化や制度は、その地域の気候・風土・社会条件に適応した「持続可能性」の知恵なのです。しかしSDGsは、そうした地域固有の在り方を「時代遅れ」として否定し、国連が定めた基準に従わせようとします。これは一見「進歩的」に見えても、実際には地域社会を破壊するリスクをはらんでいます。

グローバリズムの道具

さらに問題なのは、SDGsが特定の国や企業の利益に利用されている可能性です。グローバル企業は自社の基準を「SDGsに沿っている」と宣伝し、他国に制度を押し付けます。その結果、各国は「国際的合意だから」と従わざるを得なくなり、事実上の経済支配が進むのです。

設計主義の落とし穴

「設計通りに進めば社会もうまくいく」という考え方は、過去の共産主義や計画経済と同じ構造です。歴史が示す通り、こうした設計主義は失敗し、かえって貧困や不平等を拡大する危険があります。SDGsが同じ道をたどる可能性を、私たちは冷静に見極めなければなりません。

EV（電気自動車）をめぐる国際戦略

普及の条件と現実

私は約2年前、車を購入しようとして、日産の販売店に行きました。そのて販売店の責任者の方にEVの購入を勧められました。日産は、「これからはEVの時代です。だからEVに全力シフトします」と語っていました。しかし、私は当時から「EVは普及しないだろう」と考えていました。その理由は単純で、電気自動車を普及させるためには「安価で安定した電力」が不可欠だからです。

EVは技術的に課題が多すぎて、政治主導で無理矢理牽引してきたのは限界にきているのです。今後考えられる課題としては、充電の渋滞、自然発火による火事、さらには大量の廃棄バッテリーが別の環境問題を引き起こすこと、などが挙げられます。

国際政治の思惑

EUが2035年からガソリン車を禁止すると発表したのは、「環境のため」ではなく「トヨタ対策」だと指摘されています。トヨタはガソリン車で圧倒的な競争力を持つため、勝てない土俵を変えてEVの市場を作ろうとしているのです。

中国も同じ狙いを持っています。日本に勝てない分野では土俵を変え、「エコに良い車」という名目で自国の産業を強化しているのです。こうしてEUと中国はEVを利用して国際的な覇権争いを展開しています。

ところが、日本の政治家が「2030年までに都内でガソリン車ゼロ」などと唱えていたのは、結果的に日本の自動車産業を弱体化させ、海外の戦略に乗せられていたように見えます。

太陽光パネルの知られざる真実

経済的なカラクリ

太陽光パネルは「設置すれば元が取れる」と宣伝されます。しかし実際には、補助金や再エネ賦課金によって成り立っています。火力発電を補完する程度の効果しかなく、差額は国民全体が負担しているのです。

人権問題

さらに深刻なのは人権侵害との関係です。世界で流通する太陽光パネルの多くが、中国・ウイグルでの強制労働によって作られていると指摘されています。日本が安易に太陽光発電を導入することは、知らぬ間に人権侵害に加担することにつながる危険性があります。

環境破壊と安全保障

「自然に優しい」と宣伝される太陽光発電ですが、実際には森林伐採や土砂災害のリスクを伴い、日本のパネル供給の多くを中国に依存している点でも、エネルギー安全保障の観点から危うさがあります。元内閣官房内閣情報分析官の藤和彦氏は、著書『地球温暖化、理論の嘘』の中で、太陽光発電の問題点を次のように指摘しています。

太陽光パネルは火力や原子力に比べ、同じ発電量を得るのに100倍以上の土地を必要とします。そのため畑や山林をつぶして設置され、大量の除草剤が散布されます。結果として地盤は弱まり、地崩れや地下水の保水力低下を招きます。「エコ」の名のもとで深刻な自然破壊が進んでいるのです。また、夏の快晴時には黒いパネルが70℃以上に達し、強い上昇気流を生み出します。その影響で局地的な気象が変化し、極端な場合は積乱雲や竜巻の発生リスクさえあります。

このように、太陽光発電は「環境にやさしい」とは言い難い側面を多く抱えているのです。

まとめ：冷静な判断が求められる時代