忍び寄る「食の危機」〜日本の食卓と安全保障

私たちは毎日、当たり前のように食事をしていますが、その「食」が今、かつてない危機に瀕していることをご存知でしょうか。日本の食料安全保障は、「量が足りるか」という問題だけでなく、「質の安全性」が著しく損なわれているという、二重の危機に直面しています。

先日、お腹が空いてのでドラッグストアに立ち寄りました。商品のラベルを確認すると添加物だらけ。結局何も買えず、水だけ持ち帰りました。これをきっかけに今の日本に忍び寄る「食の危機」について調べ、日本の現状を知って愕然としました。その内容を下記のとおりまとめました。

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「胃袋からの属国化」——戦後から続く食生活の改変

日本の食料自給率（カロリーベース）は現在、わずか38％にまで落ち込んでいます。その背景には、戦後アメリカによる周到な戦略がありました。

戦後の日本はアメリカの余剰農産物の「処分場」として位置づけられてきました。1958年には慶應義塾大学医学部教授の林髞（はやしたかし）氏が著書の中で「米を食べると頭が悪くなる」という趣旨の主張（粉食奨励）を展開。今では信じがたいことですが、こうした学者による宣伝が行われ、学校給食を通じてパンと脱脂粉乳、つまりアメリカ産の小麦・乳製品、へ依存させる体制に転換させられました。

その結果、日本の伝統的な米食文化は衰退し、米の消費量は全盛期の半分以下にまで減少してしまいました。

世界が規制する「有害物質」が、なぜ日本の食卓に？

現在、世界各地で禁止・規制が進んでいる物質が、日本の食卓には無防備に並んでいます。これは偶然ではなく、他国で売れなくなったリスクのある産品を日本が「処分場」として受け入れる、深刻な構造的問題といえます。

グリホサート（発がん性除草剤）の基準緩和

アメリカではバイエル（旧モンサント）社への数千億円規模の賠償判決が相次いでいる除草剤「グリホサート」。日本ではなぜか逆に残留基準値が大幅に緩和され、小麦で従来の6倍、製品によっては150倍にまで引き上げられました。その結果、輸入小麦を使った市販パンの多くからグリホサートが検出されるという異常事態が起きています。

「遺伝子組み換えでない」表示の事実上の消滅

2023年4月からの新ルールでは、意図せぬ混入が0.001％でもあれば「遺伝子組み換えでない」と表示できなくなりました。これはアメリカからの圧力を受けた制度改正であり、消費者が安全な食品を選ぶための選択肢を事実上奪うものです。

ゲノム編集食品・ポストハーベスト農薬・成長ホルモン

安全性が不透明なゲノム編集食品は、安全性審査も表示義務もなく流通。収穫後の防カビ目的で使用される「ポストハーベスト農薬」は「食品添加物」に分類され、農薬としての規制を免れています。また、アメリカ産牛肉に含まれるエストロゲン（女性ホルモン）濃度は国産牛の600倍に達するという報告もあり、乳がんや前立腺がんの増加との関連が強く懸念されています。

アメリカではロバート・F・ケネディJr.がMAHA運動（アメリカを再び健康な国にする）を展開し、グローバル企業に圧力をかけています。その結果として、規制の緩い日本が「はけ口」になっている側面は否定できません。